看護実践情報

災害支援ナースの活動

東日本大震災における災害支援ナースの活動

日本看護協会では、震災が発生した2011年3月11日に災害対策本部を立ち上げ、都道府県看護協会、関係団体、政府との連絡調整を図りつつ、支援活動を行いました。
3月21日からは、災害支援ナースの派遣を開始。地震発生当時の交通状況の悪さから、本会で大型バスを借り上げ緊急車両登録し、毎日20〜30人が被災地に向かいました。5月17日までに、938人(延べ3,770人)が現地で活動。衛生材料、血圧計、体温計、マスク、弾性ストッキング、生活用品などの支援物資も提供しました。

災害対策本部の設置とナース出発(2011年)

日本看護協会の対策本部での会議

飲料水や食料、薬品など支援物資を積み込む

バスに乗り込む災害支援ナース

災害支援ナースは、被災地の避難所や医療機関などで24時間常駐して活動しました。医療・介護が必要な避難者へのケア、感染症アセスメントと環境衛生、感染管理措置の対応・隔離者のケアをはじめ、医療機関・福祉避難所・避難所への集約化への支援(病人・要介護者・要援護者のアセスメントと名簿作成協力)なども行いました。
宮城県看護協会内にも現地対策本部を置き、コーディネーターが常駐。災害支援ナース派遣の連絡・調整をはじめ、避難所避難者の生活状況の情報を集約し、県や市町村へ報告。避難所の環境を調整しました。

被災地での活動(2011年)

避難所での活動-1

避難所での活動-2

現地対策本部での活動

避難所での活動-3

避難所での活動-4

避難所での活動-5

また、役員や看護研修学校の認定看護師教育課程の教員が現地入りし、被災地の看護ニーズ把握や調整を行いました。さまざまな機会に現地を積極的に訪れ、支援を続けています。

現地での情報収集、意見交換(2011年)

福島県の避難所を視察

岩手県での震災の体験を語る会

宮城県での看護管理者懇談会

当時の災害支援システムの仕組み、災害支援ナースの具体的な活動などは、以下からご覧になれます。
(※ なお、資料内のシステムやその運用については平成23年当時のものであることをご了承ください。)

災害支援ナースについて

東日本大震災をきっかけに、災害支援ナースの数は、4,803人からおよそ7,000人に増加しました。災害支援ナースになるには、都道府県看護協会などが主催する一定の研修を受け、登録を行うことが必要です。
災害支援ナースは、被災者が健康レベルを維持できるように適切な医療・看護を提供する一方、被災した看護職の心身の負担を軽減し、支える役割を担っています。
本会の災害看護の考え方や、災害支援ナースの条件、必要な能力などは、「災害看護」ページをご覧ください。