ガイドライン第4章　リンク一覧

看護職能団体の見解と取り組み

• ICN看護師の倫理綱領

関連法規

• 国際労働機関

公的な相談窓口

個人の場合

• こころの耳　働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト　専門相談機関・相談窓口
• 日本産業カウンセラー協会　働く人の悩みホットライン

組織の場合

• 各都道府県の医療勤務環境改善支援センター
• いきいき働く医療機関サポートWeb（いきサポ）
• いきいき働く医療機関サポートWeb（いきサポ）　各都道府県の勤務環境改善支援センター
• 産業保健総合支援センター（全国47都道府県）
• メンタルヘルス対策支援（東京産業保健総合支援センター）
• ストレスチェック制度サポートダイヤル（独立行政法人 労働者健康安全機構）

国内の指針・ツールなど

第1章 こんな職場で働きたい！「ヘルシーワークプレイス（健康で安全な職場）」を目指して

• 「看護職のワーク・ライフ・バランス推進ガイドブック」（公益社団法人 日本看護協会2016）
• 「安全文化向上プログラム」安全文化評価ツール（公益財団法人　大原記念労働科学研究所2017）
• 安全文化向上プログラム
• 安全文化評価ツール
• 医療分野の「雇用の質」向上のための勤務環境改善マネジメントシステム導入の手引き　医療従事者の勤務環境の改善に向けた手法の確立のための調査・研究班（厚生労働省 平成26年3月）
• 高年齢労働者の活躍促進のための安全衛生対策―先進企業の取組事例集―（中央労働災害防止協会2017）

第2章　業務上の危険から看護職を守る（安全な職場づくり）

生物学的要因

• 医療機関における院内感染対策マニュアル作成のための手引き（案）[更新版]（160201ver.6.02）
• 増補新訂 医療機関における産業保健活動ハンドブック（公益財団法人産業医学振興財団 2019）

物理的要因

• 放射性医薬品取り扱いガイドライン第2版（日本核医学会・日本核医学技術学会・日本診療放射線技師会・日本病院薬剤師会 2012）
• 「石綿にさらされる作業に従事していたのでは？」と心配されている方へ（厚生労働省）

化学的要因

• GHSとは: 化学品の分類および表示に関する世界調和システム（厚生労働省）
• 発がん性等を有する化学物質を含有する抗がん剤等に対するばく露防止対策について（厚生労働省 基安化発0529第1号 平成26年5月29日）

人間工学的要因

• 人間工学チェックポイント第2版　（公益財団法人大原記念労働科学研究所 2014）
• 職場における腰痛予防対策指針（厚生労働省 2013）
• 医療保健業の労働災害防止（看護従事者の腰痛予防対策）（厚生労働省中央労働災害防止協会 2014）

勤務・労働時間要因

• 夜勤・交代勤務検定 シフトワーク・チャレンジ（公益財団法人大原記念労働科学研究所 2017）
• 「看護職の夜勤・交代制勤務に関するガイドライン」（公益社団法人日本看護協会 2013）

心理・社会的要因

【暴力】

• 暴力のKYT：場面集（三木明子 2014）
• 訪問看護師のための暴力のKYT：場面集（武ユカリ・三木明子 2017）

【ハラスメント】

• 事業主の皆さん　職場のセクシュアルハラスメント対策はあなたの義務です!! （厚生労働省 都道府県労働局雇用均等室2015）
• パワーハラスメント対策導入マニュアル（概要）〜予防から事後対応までサポートガイド〜（厚生労働省 2015）
• あかるい職場応援団　パワハラ裁判事例、他社の取組などパワハラ対策についての総合情報サイト（厚生労働省 2017）
• マタハラ防止推進サイト「STOP ! マタハラ」（厚生労働省・都道府県労働局 2017）
• 職場におけるセクシュアルハラスメント・パワーハラスメント防止のために　医療・介護編（公益財団法人21世紀職業財団 2015）

【精神的ストレス】

• 「改訂　心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」（厚生労働省・中央労働災害防止協会 2010）
• 惨事ストレス　IES-R（Impact of Event Scale-Revised）改訂出来事インパクト尺度　日本語版（飛鳥井望　公益財団法人東京都医学総合研究所 2014）

第3章　生涯を通じて健康に働くために（健康づくり）

• 「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」〜がんなどの疾病を抱える方々の治療と職業生活の両立を支援する企業に向けて〜（厚生労働省2016）
• 「病気の治療を受けながら安心して働き続けることができる　不妊治療を受けながら働くことができる　職場づくりの事例集」（厚生労働省2017）
• 「女と男のディクショナリー　HUMAN」（公益社団法人日本産科婦人科学会編著2014）
• 病院でヘルスプロモーションを実践するための自己評価表と活用マニュアル（全日本民主医療機関連合会 2014）
• 医師が元気に働くための7か条（日本医師会2009）
• 医師の健康支援をめざして勤務医の労務管理に関する分析・改善ツール（日本医師会 2014）

国外の指針・ツールなど

第1章　こんな職場で働きたい!「ヘルシーワークプレイス（健康で安全な職場）」を目指して

• World Health Organization. Healthy Workplaces: a Model for Action. For Employers, Workers, Policy-makers and Practitioners, 2010.
• WHO（世界保健機関）によるヘルシーワークプレイス アクションモデルでは、健康で安全な職場づくりに向けた、アセスメント、計画・マネジメント、施行、評価方法などを紹介しています。
• International Labour Organization and World Health Organization. Health Wise. Work Improvement in Health Services. Action Manual,2014.
• ILO（国際労働機関）とWHO（世界保健機関）による、ヘルスワイズ（Modue1〜8）では、健康で安全な職場環境づくりに向けたアクションチェックリストを紹介しています。
• ICN （国際看護師協会）
• 所信声明「看護師と人権」（2011 日本看護協会訳）
• 「看護師の労働安全衛生」（2017 日本看護協会訳）
• 「看護師の社会経済福祉：争議行為」（2011 日本看護協会訳）
• ICN（国際看護師協会） 看護師のための労働安全衛生管理プログラム（2007 改訂）（日本看護協会訳）
• 労働安全衛生管理計画のための枠組み、労働安全衛生に対する権利と責任などについて紹介しています。
• Agence de la Santé et des Services Sociaux de Montréal, Québec. Guide to Promoting Healthy Workplaces in Healthcare Institutions. Winning Strategies for Health Gain, 2011.
• カナダケベック州による、保健医療分野に向けたヘルシーワークプレイス推進ガイドブックです。WHOによるヘルシーワークプレイスの考え方を基盤にして作成しています。

第2章　業務上の危険から看護職を守る（安全な職場づくり）

【生物学的要因】

• ICN（国際看護師協会）. 所信声明「薬剤耐性」（2017 日本看護協会訳）
• 「看護/助産職員へのHIV/AIDS の影響の削減（2008 日本看護協会訳）

【化学的要因】

• ICN（国際看護師協会）. 所信声明「看護師の労働安全衛生」（2017 日本看護協会訳）

【人間工学的要因】

• International Labour Office, in Collaboration with the International Ergonomics Association. Ergonomic Checkpoints: Practical and Easy-to-Implement Solutions for Improving Safety,Health and Working Conditions. Second Edition, 2010.
• ILO（国際労働機関）と、IEA（国際人間工学会）による、作業関連災害と疾病の予防と、安全、健康、作業条件の改善に向けた文献です。

【勤務・労働時間要因】

• Centers for Disease Control and Prevention, National Institute for Occupational Safety and Health. Training for Nurses on Shift Work and Long Work Hours, 2015.
• CDC（米国疾病予防管理センター）、 NIOSH（米国国立労働安全衛生研究所）、OSHA（米国労働安全衛生庁）による、看護師のシフトワークと長時間勤務について理解を深める無料オンライン学習ツールです。
• ICN（国際看護師協会）. 所信声明「看護師と交替制勤務」（2007 日本看護協会訳）

【心理・社会的要因】
暴力・いじめ・ハラスメント

• Centers for Disease Control and Prevention, National Institute for Occupational Safety and Health. Workplace Violence Prevention for Nurses, 2013.
• CDC（米国疾病予防管理センター）、NIOSH（米国国立労働安全衛生研究所）による、看護職の職場の暴力の予防に向けた無料オンライン学習ツールです。
• ICN（国際看護師協会）. 所信声明「職場の暴力の予防と管理」（2017・日本看護協会訳）
• 「看護師とソーシャルメディア」（2015 日本看護協会訳）
• 保健分野職場内暴力対策枠組みガイドライン　研修マニュアル （2005 年ICN PSI WHO ILO 共同発行）（2008年日本看護協会訳）
• 保健医療分野における暴力対策を学ぶ、3日間のワークショップ形式の研修を体系的に紹介しています。
• Royal College of Nursing. Use of Digital Technology. Guidance for Nursing Staff Working with Children and Young People, 2014.
• 英国看護師協会による、看護職らに向けた情報通信機器・SNS 取り扱いのガイドラインです。
• Canadian Federation of Nurses Unions. Enough is Enough. Putting a Stop to Violence in the Health Care Sector, 2017.
• カナダ看護師労働組合連盟による、医療現場における暴力の実態とその影響を紹介しています。

第3章　生涯を通じて健康に働くために（健康づくり）

• ICN（国際看護師協会）. 所信声明「たばこ使用と健康」（2012 日本看護協会訳）
• 「女性の健康」（2012 日本看護協会訳）
• American Nurses Association. Healthy Nurse Healthy Nation, 2017.
• 米国看護師協会による、看護職の健康づくりに向けた取り組みです。
• Academy of Nutrition and Dietetics, American Nurses Association, American Planning Association, and American Public Health Association. Principles of a Healthy, Sustainable Food System, 2010.
• 米国看護師協会による、看護職の健康な食生活の提案です。

その他

第1章

コラム2「健康経営^※1」を目指して

「健康経営」とは、「従業員の健康増進を重視し、健康管理を経営課題として捉え、その実践を図ることで従業員の健康の維持・増進と会社の生産性向上を目指す経営手法^※2」です。経済産業省が東京証券取引所と共同で「健康経営銘柄」（上場企業）の選定や「健康経営優良法人」認定に取り組み、厚生労働省はこれと“車の両輪”で「データヘルス^※3」の取り組みを推進しています。

• 1：「健康経営」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標
• 2：日本政策投資銀行（DBJ）ホームページ　DBJ 健康経営（ヘルスマネジメント）格付
  日本政策投資銀行（DBJ）ホームページ
• 3：厚生労働省ホームページ「『データヘルス・健康経営を推進するためのコラボヘルスガイドライン』を公表します」データヘルス・健康経営を推進するためのコラボヘルスガイドライン

第2章

• ICN 所信声明「看護師の労働安全衛生」（2017年 日本看護協会訳）
• 医療機関における院内感染防止マニュアル作成のための手引き（案）[更新版]（160201ver.6.02） 2016年2月更新版
• この手引きは医療機関において院内感染対策マニュアルを作成する際の参考とするために作成されたもので、院内感染対策について取り纏められています。こうした手引きを活用し、最適な予防と対策を講じましょう。

コラム14　生物化学的要因

【参考文献】

• 厚生労働省: アスベスト（石綿）に関するＱ＆Ａ
• 厚生労働省: 病院におけるアスベスト（石綿）使用実態調査に係るフォローアップ調査の調査結果について

コラム21 組織の予防戦略について

• RCN
• Royal College of Nursing: Work-related Violence. An RCN Tool to Manage Risk and Promote Safer Working Practices in Health Care, 2008, 2018年2月23日アクセス,

コラム23

• 厚生労働省
• 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き