看護職の労働環境の整備の推進

夜勤・交代制勤務に関する調査・資料

「看護職の夜勤・交代制勤務ガイドライン」の普及等に関する実態調査

日本看護協会は、「看護職の夜勤・交代制勤務ガイドライン」の普及状況および看護職が働き続けられる労働環境・労働条件を検討する資料を得る目的で、全国の病院を対象に「『看護職の夜勤・交代制勤務ガイドライン』の普及等に関する実態調査」を実施しました。

2014年度「看護職の夜勤・交代制勤務ガイドライン」の普及等に関する実態調査

調査対象

全国の8,563病院

調査項目

「看護職の夜勤・交代制勤務に関するガイドライン」の認知状況、ガイドラインの勤務編成の基準の実施・検討状況、夜勤中の仮眠時間の取り扱いと仮眠の環境、産科あるいは産科混合病棟に関する状況、病院としての腰痛予防への取り組みの状況など

調査方法

郵送による自記式の質問紙調査を配布・回収

実施期間

2014年11月28日〜12月26日

回収状況

回収数3,213件(回収率37.5%)

【報告書】

2013年度「看護職の夜勤・交代制勤務ガイドライン」の普及等に関する実態調査

調査対象

全国の8,633病院

調査項目

「看護職の夜勤・交代制勤務に関するガイドライン」の認知状況、ガイドラインの勤務編成の基準の実施・検討状況、夜勤中の仮眠時間の取り扱いと仮眠の環境、産科あるいは産科混合病棟に関する状況、病院としての腰痛予防への取り組みの状況等

調査方法

郵送による自記式の質問紙調査を配布・回収

実施期間

2014年1月31日〜2月21日

回収状況

回収数3,564件(回収率41.3%)

【報告書】

病院看護職の夜勤・交代制勤務等実態調査

本調査は、2008年の「時間外労働、夜勤・交代制勤務等緊急実態調査」に続いて、看護職の夜勤・交代制勤務の最新の実態を把握するために実施したもので、夜勤・交代制勤務が看護職の健康や医療安全に与える影響などの検討を主な目的としています。

本調査は、以下の2つの調査からなります。

  • 個人調査:全国の病院勤務の看護職を対象とした調査
    対象:本会会員から無作為抽出した10,000名
    ※看護部長、看護師長、スタッフを含む
  • 施設調査:全国25カ所にある高度救命救急センターを有する病院のうち、調査協力が得られた施設の看護部長、看護師長、スタッフを対象とした調査
    • 看護部長票:19病院の看護部長が回答
    • 看護師長票:19病院(409名)の看護師長が回答
    • スタッフ票:19病院のうちスタッフ調査にも協力が得られた5病院(2,883名)のスタッフが回答
【報告書】
第T部 施設調査結果 第U部
参考