副会長活動ダイジェスト
機関誌「看護」2026年5月号より
副会長 任 和子

看護の質を支えるマネジメント力
本会が令和8年度の重点事業として掲げる「看護におけるマネジメント力の醸成」は、すべての看護職にかかわる重要なテーマです。個々のケア技術に加え、状況を俯瞰し優先度を判断しながら人と時間を調整する力が、安全で質の高い看護を支える基盤となります。私自身の新人時代を振り返ると、その萌芽は日々の小さな調整の中にありました。週に一度のシーツ交換では、委託業者の到着時間を見越して清拭やケアの順序を考え、患者の準備を整えました。動けない患者では、委託業者がシーツ交換を行えるよう観察や体位保持などを担い、役割を調整しました。こうした段取りと時間管理の積み重ねが、優先度の高いケアを確実に実施することにつながっていました。経験に根ざした暗黙知を形式知にし、業務改善へとつなげることは、看護の未来への投資です。多職種協働や医療DXが進む今、人を育てる視点を共有し、現場でマネジメント力を育む仕組みを整えることが、これからの看護管理者に求められています。
副会長 山本 則子

医療介護総合確保促進会議の役割
医療介護総合確保促進会議は、地域における医療と介護の提供体制を確保するための基本方針や、地域医療介護総合確保基金の運用について検討する、厚生労働省に設置された会議体です。この会議では、基金の執行状況を検討し事業を評価するとともに、今後の基金の活用について方針を話し合います。地域医療介護総合確保基金は、医療機関・介護事業所の施設や従事者の確保・整備に向け、各事業所からの申請を基に自治体が事業計画を申請し交付されます。都道府県ごとに、基金を申請する事業や交付に対する執行割合に違いが見られるものの、看護実践の基盤となる施設整備や、看護職を含む医療・介護従事者の確保のために活用されており、看護職のよりよい働き方を実現する上で注目すべき資金の一つです。どのような事業が必要となるかは、各自治体の状況によって異なりますが、より効果的・効率的に基金が活用されるよう、引き続き経過を注目し意見を述べていきたいと思います。
副会長 勝又 浜子

「2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会」が始まる
「看護の将来ビジョン2040」(※)の実現に向け、本会の11月理事会において、看護師基礎教育4年制大学の一本化および保健師・助産師の大学院化の推進が大方針として決議されました。2040年にすべての看護学生が大学卒業生となる時代を考えると、今から戦略を練って取り組まなければ手遅れになってしまいます。以前にも書きましたが、看護師養成所の充足率は年々低下してきており、2015年は受験者数が約8万7,000人でしたが、現在は約3万5,000人です。その一方で、大学の充足率は保たれています。少子化の中、これまでのように新規養成に頼ることはできず、今後ますます、自律的に判断してタイムリーに対応できる質の高い看護職の育成が必要です。2026年4月10日から、やっと! 厚生労働省において「2040年に向けた看護職員の養成・確保の在り方に関する検討会」が開催されることになりました。本検討会において、本会方針の実現に向けた対応を進めてまいります。
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