e-ナースセンター日本看護協会

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ワーク・ライフ・バランスの歴史

ワーク・ライフ・バランス(Work Life Balance = WLB)の考え方は1980年代にアメリカで生まれました。社会進出する女性の増加、またそれに伴う共働き家庭の急増という社会背景もあり、先進諸国を中心に注目を集め、急速に浸透しました。
日本においては、2007年12月に「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章」(内閣府)が策定されました。これをきっかけに「ワーク・ライフ・バランス」という言葉は、社会的に浸透しました。この憲章の中では、誰もがやりがいや充実感を持ちながら働き、個人の生活についても多様な働き方を選択・実現していく社会を目指すことが示されています。

ワーク・ライフ・バランスとは

ワーク・ライフ・バランスは様々な定義をされており、統一したものは存在しません。しかし共通して言えることは、「仕事と仕事以外の諸活動がバランスのとれた状態にある」ことです。ここで言う「仕事以外の活動」は、育児や介護が注目されがちですが、必ずしもそれだけに留まりません。育児や介護を行う者だけでなく、全ての職員の自己研さんや趣味、地域での活動といった仕事以外のすべての生活領域を網羅するものです。また、バランスのありようは「50:50」のように絶対的に決まるものではなく、各々のライフサイクルの中で変化していきます。ワーク・ライフ・バランスとは、仕事と生活を調和させることで、両者間に好ましい相乗効果を高めようという考え方、そして取り組みのことを指します。

経営戦略としてのワーク・ライフ・バランス

組織にとってワーク・ライフ・バランスを推進することは、経営戦略の一つになります。ワーク・ライフ・バランスの普及によって離職率の低下や人材の定着につながることが期待されます。こうした人材確保はそれ自体の効果もさることながら、人員体制の余裕がモチベーションの向上や教育体制の充実や能率の向上につながります。より質の高く安全なサービスを提供できる場が確保され、生産性や業績の向上が起こり、組織の競争力が高まります。ワーク・ライフ・バランスは組織の人事戦略・経営戦略的にもメリットの大きい方策です。

看護職のワーク・ライフ・バランスとは

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