看護実践情報

沿革

2016年度の取り組み

2016年度は、583病院4,964病棟が参加しました。病棟のBSC(バランス・スコアカード)や目標管理シートにDiNQLデータを用いるほか、ベンチマーク評価から見える自病棟の強みをスタッフに伝え、モチベーション維持・向上を図る、本事業への取り組みを通じてデータマネジメントを実践できる人材を育成するなど、参加病院が目指す看護を実現するため、多様な手法で活用されています。一方、本会では、DiNQL事業で蓄積されたデータを分析し、診療報酬等の政策提言に活用しています。分析結果は参加病院にもフィードバックしており、非常に有用だったと看護管理者に高く評価されました。

対象 全ての病院・病棟 (1病院あたりの参加病棟数の制限なし)
事業実施期間 2016年4月〜2017年3月
参加病院 583病院4964病棟
評価指標項目数 146項目(必須項目:11項目)

2015年度の取り組み:事業の本格実施

2年間の試行事業を経て、全ての病院・病床を対象に事業を拡大し、521病院で本格実施となりました。試行事業に引き続き、DiNQL事業ではベンチマーク評価以外に、評価指標に関する説明会と、データ活用に関するワークショップを開催しました。

対      象 全ての病院・病棟 (1病院あたりの参加病棟数の制限なし)
事業実施期間 2015年7月〜2016年3月
参加病院 521病院3996病棟
評価指標項目数 136項目(必須項目:11項目)

2014年度の取り組み:試行事業2年目

参加病院数を拡大し、多様な背景の病院において2013年度事業で明らかとなった課題の対応策を検証することを目的に、2年目の試行事業を301病院で実施しました。

対      象 7対1、10対1入院基本料を算定している病棟
事業実施期間 2014年9月〜2015年3月
参加病院 47都道府県301病院1451病棟
評価指標項目数 136項目(必須項目:11項目)

2013年度の取り組み:試行事業1年目

2013年度はITシステムの基本開発を行うとともに、2012年度に策定した評価指標項目の妥当性を検証し、事業の課題と対応策をきめ細かに検討することを目的に、75病院で試行事業を実施しました。

対      象 7対1入院基本料を算定している病院の一般病床 50病院250病棟を募集
(1病院あたり2病棟以上5病棟までの参加)
事業実施期間 2013年9月〜2014年3月
選定方法 層別化無作為割り付け方法
参加病院 37都道府県で75病院273病棟
評価指標項目数 134項目

2012年度の取り組み:評価指標の策定

有識者による特別委員会を設置し、主に労働と看護の質評価指標の検討と策定を行いました。多くの病院に本事業に参加してもらうためには、データ収集にかかる負荷を軽減することや評価指標の目的を共有することが重要になります。そこで、133病院のアンケート調査と10病院のデータ収集パイロットスタディを経て、試行事業における134項目の評価指標を策定しました。

評価指標の策定プロセス