お知らせ

協会ニュース 2013年10月号

チーム医療推進のための看護業務検討WG

指定研修の教育内容を議論

厚生労働省は10月2日、第35回チーム医療推進のための看護業務検討ワーキンググループ(WG)を開催した。

指定研修機関では、行為の区分によらず「病態生理学」「臨床推論」「フィジカルアセスメント」「臨床薬理学」「疾病・臨床病態概論」「医療安全学」「特定行為実践」で構成された共通の研修を設けることが示された。この教育内容は「ある程度のボリュームが必要で、手厚い教育内容にすべき」とする意見が複数の委員から挙がった。前回、継続検討とされた「行為群」「領域」といった「行為の区分」は、議論途上であると説明された。

有賀徹座長(昭和大学病院院長)は、患者の生活支援をベースにする看護教育と医学教育とは視点が違うことから、指定研修では、安全性の観点から医学モデルの教育を学ぶべきとした。竹股喜代子委員(前 医療法人鉄蕉会 医療管理本部 看護管理部長)は、侵襲性の高い行為を行う看護師は医学的な観点での学びが必要だと述べた。

本会副会長の真田弘美委員(東京大学大学院医学系研究科教授)も、疾病を理解する医学モデルに沿った教育に賛同した。また、指定研修機関の質の保証について制度の中に文言として残すよう求めた。