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本会の活動
プロジェクトによる検討
平成20年度より重点事業の一つに「院内助産システムの推進」をかかげ、プロジェクトを設置し検討を行っております。
平成20年度には、助産師活動に関する用語の定義、院内助産システムの推進及び事業推進に向けた今後の課題等について検討を行い、答申を作成しました。
平成21年度には、助産外来・院内助産の人材育成研修の検討を行い、本会調査の結果を基に、院内助産システムの推進に向けた検討を行い、答申を作成しました。
平成22年度は、「院内助産システムの推進3ヵ年計画」の最終年となるため、本計画に基づき事業を推進するとともに、事業の評価を行いました。
院内助産システム推進フォーラム
平成23年2月26日（土）にフェニックスプラザ（東京）にて「院内助産システム推進フォーラム」を開催しました。本フォーラムでは、「周産期医療の進歩と院内助産システム」「助産外来・院内助産の開設・実施の人材育成研修」「院内助産システム推進について〜推進3カ年計画の評価と今後の課題〜」の講演と「地域のニーズに応じた院内助産システムの実施に向けて〜課題を克服するために〜」をテーマにシンポジウムが行われ、質疑応答の後、閉会となりました。
本資料を用いる場合は、必ず出典元『（発表者名）平成23年2月26日 日本看護協会主催「院内助産システム推進フォーラム」発表資料』と明示してください。
平成21年度 院内助産システムの普及・課題等に関する調査
平成21年9月に、本調査を実施した。調査対象のうち、助産外来は236施設（35.9%）、院内助産は34施設（5.2％）において取り組まれている。
| 目的 | 本会の用語の定義に基づく助産外来・院内助産の実施の実態の把握 |
|---|---|
| 対象 | 診療科目に産婦人科・産科を有する病院1,566ヶ所の看護管理者 |
| 時期 | 平成21年9月 |
| 方法 | 自記式調査票の郵送配布・郵送回収 |
| 回収状況 | 有効回答数657（有効回答率42.0％） |
院内助産システムの普及・課題に関する調査結果
本資料を用いる場合は、必ず出典元として『日本看護協会（2010）平成21年度院内助産システムの普及課題等に関する調査』と明示してください。
助産外来・院内助産の開設・実施の人材育成研修
助産外来・院内助産の開設を検討および実施している施設に勤務する助産師を対象とし、助産外来・院内助産を開設・実施する人材を育成することを目的としています。
平成22年度に看護研修学校・神戸研修センターでの実施し、そのアンケート結果をふまえて、研修プログラムを修正し、完成させました。研修内容は2つの内容で構成され、研修生が自身や施設のニーズに応じて受講内容を選択できる形態です。「「助産師の実践能力の強化研修（実践研修）」は助産実践能力を強化すること、「開設の企画・実施・評価能力の獲得研修（開設研修）」は助産外来・院内助産に関する企画・立案・実施・評価できる能力を獲得することを目的としています。なお、「開設研修」には、研修の間に、研修参加者が各自の職場で実践を展開する期間（2〜3ヶ月間）を設けています。
施設内及び施設間の連携のためのマタニティ・パス
妊産婦に継続的に必要な助産ケアを提供するために、妊産婦自身及び関係職種が共通して理解することができるツールとして、「施設内及び施設間の連携のためのマタニティ・パス（妊娠期・分娩期・産褥期）」を作成しました。
- マタニティ・パスの概要[PDF 182KB]
- 施設内及び施設間の連携のためのマタニティ・パス（妊娠期〜産褥期）」[Excel 87KB]
- マタニティ・パスの活用を促すリーフレット[Word 225KB]
※各施設の状況に応じて、加筆・修正してご活用ください。
※ご活用される際には、本会事業開発部（03-5778-8548）にご連絡ください。
平成23年度 JNAプラザ展示「助産師さんがそばにいてよかったね」
昨年度に引き続き平成23年度も8月29日〜9月22日の期間に、妊娠・出産を迎える女性やご家族に助産師や助産師のケアへの理解を深めていただくため、『助産師さんがそばにいてよかったね』として、パネルの展示やリーフレットの配布、助産師による相談コーナーの開設を行いました。
